【タイ人3,000人に調査】76%が日本からの越境ECに興味

 

 

アジアへの越境ECを支援するアジアンブリッジ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 阪根 嘉苗 以下 アジアンブリッジ)は、タイへの越境EC支援を行っています。今回、タイ人社会人約3,000人に対し「SNSとオンラインショッピングの利用状況」に関する実態調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。

・調査サマリー
※FB MSG:FBメッセンジャー IG:Instagram
調査概要
 調査概要:「SNSとオンラインショッピングの利用状況」に関する実態調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2022年4月5日-2022年4月8日

毎日利用するSNSは全世代でLINEが1位

 「Q1. ほぼ毎日使うSNSは何ですか?」(n=3,104)の質問に対して
LINE」が89%、「Facebook」が79%という回答となりました。

年代別によるSNSの毎日使用するSNSの利用率は各年代ともLINEと回答した割合が1番高く、ついで20代ではYouTube、30‐60代はFacebookとなりました。

LINEが一番である理由は、日本同様、タイにおいて、LINEがメッセージアプリとして確固たる地位を築いていることが背景にあります。
年代別傾向として、Instagramは20代では75%の割合となりましたが、30代では54%と減少し、40代以降は32%、50代-60代では16%-5%と利用者数が少ない事が読み取れます。

よく使うECチャネルはShopeeが58%、LAZADA30%、FBメッセンジャー20%

「Q2. オンラインショッピングはどのECサイトを使用しますか」(n=3,104)の質問に対して
Shopeeが58%、LAZADA30%、FBメッセンジャー20%の割合となりました。

 Q1のSNSの利用率で各年代ともFBメッセンジャー(FBMSG)の割合が高く、オンラインショッピングでも購入チャネルとして活用している事が伺えます。
タイにおいて、ECモールは、Shopee・LAZADAが2強となっております。食品・飲料・化粧品・雑貨からパソコン・家電など、
あらゆるジャンルの商品を購入することができ、両モールともタイ人に欠かせないオンラインプラットフォームになっております。

オンラインショッピングで重要視している事は「正規品であること」「価格の妥当性」「消費者レビュー」

「Q3.オンラインショッピングで重要視しているものは何ですか?。」(n=3,104)と質問したところ、
「正規品であること」が全体の72%、「価格の妥当性」が68%、「消費者レビュー」が57%という回答となりました。

越境ECの利用経験は全体の76%

「Q4.越境ECを利用した事がありますか」(n=3,104)と質問したところ、「よく利用する」が7%
、「時々利用する」が51%、「あまり利用しない」が18%、「利用したことがない」が24%という回答となり、
利用した事がない人を除くと全体の76%が越境ECの利用経験があることがわかりました。

日本からの越境ECで興味のあるものはパーソナルケア(化粧品、ヘアケア商品)が1位

「Q5. 日本から越境ECで商品を購入する場合、どのような商品の購入に興味がありますか」(n=3,104)と質問したところ、
「パーソナルケア(化粧品、ヘアケア商品)」が51%、「サプリメント」「食品・飲料」が40%、という回答となりました。

パーソナルケアのカテゴリは主に化粧品・スキンケアなどとなり、タイ人にとってこれらの商品は、日本製の品質が良いというイメージから非常に人気があります。

●まとめ

今回は、タイの社会人3,104名(男女)に対し、「SNSとオンラインショッピングの利用状況」に関する実態調査を行いました。

まず、タイ人がどのようなSNSを頻繁に利用しているかについて質問を行いました。
「LINE」が89%、「Facebook」が79%、「YouTube」が74%であることがわかりました。
世代別に見ていくと大きな差はないものの、「Instagram」は20代では75%の割合となりましたが、
30代では54%と減少し、40代以降は32%、50代-60代では16%-5%と利用者数が少ない事がわかりました。

 次に、普段よく使用しているオンラインショッピングのチャネルはS
hopeeが58%、LAZADA30%、FBメッセンジャーが20%と回答を得ました。
Shoppeはモールを介さず購入者と出品者で直接取引ができるためタイの間で利用が伸びていると考察できます。

 最後に、「越境ECの利用経験」について聞いたところ、
全体の76%が利用経験がある回答となりました。
また、日本からの越境ECに対しては「パーソナルケア」「サプリメント」「食品・飲料」が期待されていることも判明しました。

日本貿易振興機構(ジェトロ)が2022年2月に発表した「ジェトロ海外ビジネス調査」によると
ECを利用または検討していると回答した企業のうち、
69.4%の企業が海外向け販売でECを活用または検討しており、具体的な販売方法として、越境EC(46.9%)を挙げる割合が高い結果が出ています。

越境ECを上手く導くためにも販路開拓先である現地で利用されているSNSやオンラインショッピングメディアを理解し、
その国に応じた出店計画を立てる事が求められるかと思われます。

まずはお気軽にご相談ください。お問い合わせはこちらから

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